


後遺症に悩む患者「十分な説明 受けていなかった」

後遺症の治療 医療機関が見つからないケースも
厚労省や学会 対策強化へ
美容医療に関する健康被害の相談が相次ぐ中、厚生労働省は、安全を確保するための対策を強化することにしています。 具体的には、美容医療を行うクリニックなどに対し、年に一度、安全管理を適切に行っているかどうか、都道府県などの自治体に報告するよう義務づける方針です。 また厚生労働省が去年、美容医療を手がけるクリニックなどに行った調査では、後遺症などのトラブルに対応するマニュアルや研修を準備していない所は、33.8%に上っています。 こうした中、美容医療に関係する学会などは、後遺症などのリスクを事前に説明する方法や、アフターケアの体制をどのように整えるかなどをまとめた「ガイドライン」を、今後、策定することにしています。
専門家「リスクや対応 クリニックの医師に詳しく聞いて」

日本美容外科学会=JSAPSの原岡剛一理事は、後遺症などのトラブルが相次いでいることについて、「美容クリニックの中でも安全対策に力を入れるところはあるが、対応が十分と言えるクリニックは決して多くは無い。まずは自分たちで診療や治療にあたり、大学病院などで高度な治療が必要になった場合は、紹介状を書くなど責任を持って対応すべきだ」と指摘しています。 その上で、美容医療の利用を考えている人に対しては、「どんなリスクが考えられるかや、万が一、合併症や後遺症が起きた時に、どんな対応を取ってもらえるのかを、クリニックの医師に詳しく聞いてほしい。そこで納得が得られなければ、利用を控えることも大切だ」と話しています。』