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美容外科・美容整形・美容皮膚科の診療科目とは？

美容外科・美容整形・美容皮膚科・美容内科 この診療科目で正式に厚生労働省が認可している診療科目は、美容外科のみです。 美容皮膚科診療を行っていても美容外科の診療科目しか正式には標榜できません。 HPは特別な規制がありませんが、タウンページやオフィシャルな雑誌に広告を掲載する場合は、美容皮膚科の診療科目は使えません。 日本では大学の医学部を卒業して医師のライセンスを取得すればすぐに医師として治療行為が行えます。 自分が進む道も自由に選択できます。 基本的には2年間の臨床研修を経て専門を決定します。 美容外科の講座は、北里大学、東京大学など少しづつですが、大学でも専門講座があります。 しかし、ほとんどの場合は、美容外科開業医の下で研修を行い、美容外科医としての技術や知識を身に付けます。 残念ながらそのレベルには大きな差があり、患者様本位の医療行為を行っているとは考えられない施設もあります。 手術適応を教えず、全て患者が希望すれば美容外科手術を行う。 手術不適応な状態でも当日、強引にダウンタイムがある手術を行っているクリニックもあります。 当然、手術のメリットのみを強調して術後の経過や手術のリスクの説明は行いません。 こういった医療機関で研修を行い手術のテクニックを身に付けた医師が短期間で新たに美容外科クリニックを開業する。 つまり短期間で不十分な研修を行っても美容外科として標榜した美容外科クリニックが開業できるのです。 医学部卒業2年目で堂々と経験豊富なカリスマ美容外科医としてHP上で自己紹介されていた先生もいるのです。 美容外科医18年目の私でも美容外科医としてまだまだ不勉強と考え毎日、勉強を行い、学術集会、セミナーへ初心に戻り参加しまして日々精進しております。 たった1，2年でどれほどの経験が積むことができ知識が身につくのでしょうか？ 大きな疑問です。 形成外科医と美容外科医も大きく異なることはご存じない患者様も多いようです。 形成外科医が良い美容外科医であるとは限らないのです。 良い美容外科医とは自分の出来る範囲で丁寧に一生懸命、患者様のための医療を行う医師ではないでしょうか？

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美容外科・美容整形・美容皮膚科の広告

美容外科治療を受ける前に患者の皆様は、どの医療機関で治療を受けるか決める時には情報収集を行います。 以前は、雑誌広告や新聞広告などの紙媒体が中心でしたが、最近ではインターネットの普及とともに各検索エンジンで直接、医療機関のHPを見て情報を得ている方が多いのではないでしょうか。 テレビで宣伝をしているから安心、有名なクリニックだから安心と多くの方は考えているようです。 宣伝・広告には莫大な予算がかかります。 メジャーな全国誌に1Pカラーで広告を掲載しますと150万円から180万円が掲載料の相場です。 複数のメジャーな全国誌に広告を掲載するだけで年間の広告予算が1億をはるかに超えるクリニックも数多く存在します。 患者様の数は限られているため、広告投資費用は高額な手術を行わないと回収できないことになります。 つまり、美容外科のドル箱と言われています、豊胸手術、脂肪吸引、フェイスリフト、ヒト成長ホルモン補充療法といった治療を行い収益を上げようと考えるクリニックが出てきても不思議ではありません。これらの治療は単回で100万円を超える診療報酬が得られます。 実際、経験の少ない医師が新規開業資金を早期回収しようと考えこれらのハイリスク・ハイリターンの手術をメインに行い大きなトラブルを起こしているケースも存在するのです。 莫大な広告費回収のため適応外の患者様へ手術をお薦めして行う。 患者様サイドでも美容外科手術、担当医の経歴、専門性、などの情報分析が必要です。 良心的な医師は自信のない手術や治療は一切行いません。 手術や治療も十分適応を考慮して慎重に行います。 広告には決してリスクやデメリットが掲載されていません。 広告はあくまでも情報のひとつと考えた方が良いでしょう。 最近では、皮膚科医が美容皮膚科の診療を掲げ治療を行っているクリニックが急増しましたが、業者から得た知識のみでいきなり新しい施術を行うケースもあります。医師本人がまだ直接行うのであればよいのですが、全てナース任せで診療技術を持たない皮膚科医の診療で効果がある治療も疑問視されてしまっては残念です。 患者様へは広告は鵜呑みにせず、納得いくまで情報収集とカウンセリングを受けられることをお薦めします。