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大手美容外科の症例写真の謎
美容外科大手TCBが“ライバル”品川美容外科の症例写真を“丸パクリ”していた「幹部が社員に盗用を指示」「登録商標が勝手に…」《TCBは回答なし》
美容外科業界第2位の大手・TCB(東京中央美容外科)がライバル企業の手術成功写真を患者に説明する時の資料として使用していたことが「 週刊文春 」の取材で分かった。 【ヤバすぎ画像】スキンヘッドに注射&爆笑の驚愕動画 TCBは2014年12月に福島県で医師の青木剛志氏が創業し、2023年9月には美容外科業界最速の8年9カ月で、全国100院を達成した「急成長クリニック」。24年2月期の売上高は680億円を突破し、湘南美容クリニック(SBC)に次ぐ業界第2位となり、今季はソフトバンクホークスのオフィシャルスポンサーにもなった。
ライバル企業の手術成功写真を“丸パクリ”
「週刊文春」はこれまで社内で行われている 新入社員の“一斉クビ切り” 、 理不尽すぎる罰金制度 、 患者を閉じ込め契約を迫る圧迫商法 、 医師の頭に注射器をぶっ刺したおふざけ動画の存在 などを報じてきた。 そして今回、判明したのがライバル企業の品川美容外科(以下、品川)の手術成功写真(症例写真)を丸パクリし、患者説明用の資料として使用していた事実だ。 品川は1988年に創業した老舗で、現在は全国に39院を展開する業界大手のライバル企業だ。 カウンセリングと呼ばれる患者への説明を担当していた、TCBの元カウンセラーはこう語る。 「(TCBの)幹部が社員に盗用を指示していました。スタッフのみがログインできる社内システムに施術マニュアルや品川のスタッフ写真まで他社の内部情報が保存されていたんです」 小誌は2023年10月に撮影されたという、TCBの社内システムの“証拠写真”を入手。そこには品川のHP同様ピンクを基調としたページが表示され、「フレックスノーズ」という品川が商標登録を行った施術名(正式名称「フレックス・ノーズ」)の記載もある。 そしてそのURL欄には「picture_selection/shinagawa」の文字列が並ぶ。TCBの社内システムのはずなのに、なぜか品川の症例写真が使用されているのだ。
品川美容外科は「(写真提供の)許可はしていない」と回答
品川の広報担当に確認すると「写真提供の事実はなく、また当院としても許可はしておりません」との回答だった。 TCBに事実確認を求める質問状を送ったが、期限までに回答はなかった。
美容外科でのホクロ除去被害者
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The messy quest to replace drugs with electricity一部の美容外科で派手に効果を謳って宣伝され行われている エビデンス

美容外科のカウンセラー
トラブル急増の“美容医療”「カウンセラーが治療」も厚労省が調査結果公表
ある美容外科では、カウンセラーが医師に代わって 診察、治療までを行うケースがあります。 医師は全く知識がない専門外の美容医療には無縁な医師を雇用して カウンセラーが医療を行う… 犯罪行為です。 このような美容外科が少なくないのも美容医療界の現況。 アップセルや医師のスキルの未熟といったレベルではなく明確な犯罪が密室で行われています。 当院へも 0円広告で騙され高額な治療費を軟禁され請求して施術を受けてその傷跡で悩まれたり カウンセラーの診察でとんでもない診断?を受けてしまった患者様が多数ご来院されています。 このような犯罪行為は厚生労働省ではなく警察当局が医師法違反として厳しく取り締まっていただきたいです。 死亡事故0と未だに派手に広告して集客していますが、被害者は0どころではありません。 エクソソーム点滴やミラドライワキガビジネスとは全く次元の異なる犯罪です。 https://news.yahoo.co.jp/articles/92507f180fa9a93f48abb8e36af3f72fb0a21c28 トラブルの相談が相次ぐ「美容医療」について、厚生労働省はトラブルにあった患者の2割がカウンセラーなどから治療を受けたとの調査結果を公表しました。 シミ取りや脱毛、脂肪吸引などを行う「美容医療」は自由診療で自己負担であることから、契約に関するトラブルや健康被害の報告が相次いでいます。 これを受けて厚労省は18日、患者や医療機関を対象としたアンケート調査の結果を公表しました。 その結果、トラブル経験のある患者600人のうち、20.1%がカウンセラーや受付スタッフから施術を受けたと回答していることが分かりました。 7%の患者は誰から施術を受けたか分からないと回答しています。 また、脱毛やシミの除去のためにレーザーなどを使った治療を行う医療機関の3割以上で、経験が半年未満の医師が責任者として治療を行っているということです。 国民生活センターによりますと、美容医療を巡るトラブルの相談件数は2021年度は2784件でしたが、2023年度は6264件と急増しています。 厚労省は美容を目的とした治療を行う医療機関に対し、安全管理の状況を年に1回、自治体に報告することなどを議論していて、年内にも対策をまとめる方針です。美容医療が危ない!
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